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SPECIAL2020.8.18 (Tue)

【2020年8月】インスタ新機能「リール」からTikTok禁止(!?)まで 5大SNS最新情報

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  • 奥原祐太 | Yuta Okuhara
  • 株式会社シグナル SNSディレクター

こんにちは。SNSディレクターの奥原です。
新型コロナウイルス感染拡大の影響が世界中で広まっており、まだまだ収束の兆しは見えていません。人々の生活がニューノーマルへと移行している中、SNSでもそれに適応すべく、さまざまなアップデートがありました。ポイントをまとめましたのでぜひご覧ください。

Instagram

Instagramショップが提供開始

8月3日から日本国内でもローンチされた「Instagramショップ(Instagram Shops)」は、ユーザーがアプリ内でさまざまな企業やブランド、商品に出会える機能です。発見タブ(虫眼鏡アイコンのタブ)の画面上部にある「ショップ」をタップすると、ショッピング機能を使っている投稿や企業が、ユーザーの興味関心に応じて表示されるというものです。

この機能のローンチに伴い、「アクティビティ」タブの代わりに「ショップ」タブを配置するテストがグローバルで実施されており、ますますInstagram×ECの連携強化が進んでいます。新型コロナウイルスの影響で、世界的に外出自粛が求められている中でのユーザーインサイトに基づいたアップデートと言えます。

15秒の短尺動画を作成・発見できる新機能「リール」を公開

8月5日に追加された新機能「リール(Reels)」では、音源やARカメラエフェクトを活用して動画を撮影・編集し、最大15秒の短尺動画を作成可能です。リール動画はフィード投稿やIGTVと同様にストーリーズにシェアしたり、他のユーザーにDMで送信したりできます。フィードに流れるというのがストーリーズとは異なるポイントです。

また、使用された音楽やエフェクトごとに投稿を閲覧できる機能もあり、まさにTikTokライクといった感じです。音楽に合わせて踊ったりする動画はもちろん、おもしろ動画やTips系動画、教育系動画など様々な使い方が予想されます。リールの登場により多種多様な動画が投稿されれば、「オシャレなプラットフォーム」というイメージが刷新されるかもしれませんね。

ネットいじめを防止する機能を強化

Instagramは5月、ネット上でのいじめ対策への継続的な取り組みとして、新しい管理機能を発表しました。コメントを一括で削除する機能や、ネガティブなコメントを投稿するアカウントを複数ブロックまたは制限する機能など、プラットフォームの健全性を向上させる機能リリースです。

ネガティブなコメントの削除だけでなく、ポジティブなやり取りを広めたり、促したりすることも容易にできるようするため、「固定済みのコメント」のテストも開始しています。

また、タグ付けとメンションを許可する相手を選択できるようにもなりました。タグ付けやメンションの機能を使用して、他人を標的にしたいじめが行われる可能性があるため、コメント、キャプション、ストーリーズでのタグ付けやメンションを許可する人の設定を、「すべての人」「フォロー中の人のみ」「誰にも許可しない」のいずれかから選択できます。

プラットフォームが大きくなるにつれ、利用者層も幅広くなっています。コミュニティ管理がどこまで行き届くのかが、今後Instagramが健全性を維持して生き残れるかの分かれ道となるでしょう。

Twitter

新機能「リストを見つける」提供開始

Twitterは、7月末からのアップデートにより、リストに関する新機能「リストを見つける」を提供開始しました。リストのフォロー機能はすで実装済みでしたが、今回のアップデートで他人のリストをフォローするとタイムラインにツイートやおすすめユーザーと一緒に、「おすすめリスト」が表示されるようになります。

また、タイムラインにはフォローしているユーザーのツイートや、おすすめのユーザー、ハイライト等が表示されますが、新たに「新しいリストを見つける」という項目が表示されるようになり、アカウントをフォローするのと同じように「フォロー」のボタンも表示されるようになっています。ただし、リストフォローに関してはプライベートな側面も影響しているためか、ユーザーの間で賛否が分かれているようです。

リツイート前にツイートを読むことを勧める機能をテスト中

ユーザーがリツイートする前に、記事を読んだかどうかを問いかけるポップアップを出すテストを行っていることが発表されました。

拡散性が高いTwitterでは、誤った情報の投稿には細心の注意を払わなければなりません。誰かの権利を侵害したり、傷つけたりしないかというリテラシーをユーザー自身に求めている機能と言えるでしょう。

視聴覚障害者に配慮し、音声ツイートや自動書き起こしを検討

新たに検討されているのが、音声を140秒のカードとして投稿できる機能です。すでに一部のiOSユーザー向けにテストローンチされました。

また、この音声ツイート機能をローンチした際、ユーザーから「視聴覚障害者向けではない」との声があがり、数日中にTwitterは、自動文字起こし機能などの検討を行うと発表しました。こうした対応の素早さは素晴らしいと思います。

音声ツイートに関しては、インフルエンサーやクリエイターなどは活用しやすいコンテンツではないかと考えられます。

リプライ可能なユーザーを制限できる機能をフルローンチ

ツイートにリプライ(返信)できる相手を選べる機能をすべてのユーザーが使用できるようになりました。選択肢は、「全員」「フォローしているアカウント」(フォローしているアカウントか、ツイート内でメンションしたアカウント)「@ツイートしたアカウントのみ」(メンションしたアカウントのみ)の3つ。1投稿単位で設定可能です。

悪意あるメンションや不要な議論を避けるための施策と見られ、Instagram同様、プラットフォームの健全性を向上させる取り組みと言えるでしょう。

新型コロナに関する誤解を招く投稿に警告やラベルを表示

新型コロナウイルスに関連するアップデートとしてTwitterは、誤解を招くような新型コロナウイルスに関するツイートに警告メッセージやラベルを付けると発表しました。

サブスクサービスのテスト開始を発表 赤字挽回なるか

コロナ禍による広告減少により、Twitter社の第2四半期(4~6月期)の売上高は19%減の6億8300万ドルとなりました。一方で、サブスクサービスを開始するとの発表もありました。サービス内容は明らかになっていませんが、Twitterのサブスクとはどんな機能なのかという議論はユーザー同士で交わされているようです。

赤字幅が拡大しているTwitterですが、指標にしているmDAU(収益につながる日間アクティブユーザー数)は前年比34%増加し、過去最高の1億8600万人になったと発表されています。

Facebook

信頼できるニュースが優先表示されるようアルゴリズムを変更

Facebookは6月、信頼できるニュース(一次情報)を優先的に表示するため、ニュースフィードのアルゴリズムを変更したと発表しました。一次情報か否かはAIが判別し、同じテーマであっても一次情報の表示を優先させるそうです。しっかりした信頼できる情報にユーザーがたどり着けるようにという機能変更ですね。

米大手ブランドを中心に、FacebookやInstagramへの出稿をボイコット

トランプ大統領の暴力を示唆する投稿にラベル付けを行わなかったとして、Facebookの対応を非難する「Stop Hate for Profit(利益のためのヘイトをやめよう)」というキャンペーンが立ち上がりました。

スターバックスやホンダなど大手ブランドを筆頭に、アメリカ企業を中心とした1000社以上がFacebookやInstagramへの出稿をボイコットしており、この動きは2020年8月現在も続いています。日本法人でも本国のオフィスの指示で広告配信を停止している企業もあるようです。ブランドによっては広告配信先からFacebook(Instagramも)を外すことも検討しており、注視すべきトレンドかと思います。

LINE

LINE公式アカウントと無料通話ができる「LINEコール」がリリース

LINE公式アカウントに、新機能「LINEコール」がリリースされました。「LINEコール」は、ユーザーからLINE公式アカウントに無料で通話ができるサービスです。急ぎの要件を通話で伝えたり、チャットだけではニュアンスが伝わりづらい内容を口頭で補足することができます。

企業アカウントにとってこうしたユーザーとの通話機能は、リソースの部分で導入しにくいことも考えられますが、個人経営の店舗など、ユーザーと密にコミュニケーションすべきアカウントで有効活用できそうです。

トークルームを自動でフォルダ分けできる機能を試験提供

LINEのトークルームのフォルダがタブで分けて表示されるように。「友だち」「グループ」「公式アカウント」「オープンチャット」の4つのタブで表示されるので、トーク画面がスッキリ見やすくなりました。

企業アカウントと個人アカウントからの通知を分けて管理できるので、もしかすると企業アカウントからの通知の開封率に影響が出る可能性もあります。プッシュ通知に出る文言などを工夫して、よりユーザーに自分ゴト化してもらえるメッセージを届けられるかが重要になってくると考えられます。

TikTok

ARを用いた広告メニュー「ARブランドエフェクト」立ち上げへ

デジタルマーケティングの情報サイトDigidayによると、TikTokがARを用いた新たな広告メニュー「ARブランドエフェクト(AR brand effect)」の準備を進めているとのことです。ARを用いたインタラクティブなコミュニケーションは、企業からの一方的な広告表現よりもより深いエンゲージメントを創出できそうです。

ライブストリーミング機能「TikTok LIVE」をローンチ

TikTokがライブストリーミング機能「TikTok LIVE」をローンチしました。バックグラウンド再生にも対応し、TikTokと同じエフェクトが利用できます。他の配信者とTikTok LIVEでコラボできるコラボ配信機能も備えています。

ライブストリーミング機能は他のプラットフォームでも実装されているメジャーな機能であり、TikTokでも違和感なく使われていくと思われます。

日本でもTikTok禁止か?

インドやアメリカにはじまり、日本でもTikTokなど中国の企業が開発したアプリの使用を制限する動きが高まっています。日本では埼玉県と神戸市がTikTokの利用を停止した模様です。この動きの根本にあるのが、国民のユーザーデータが中国へ渡ることの懸念と言われています。

また、TikTokをマイクロソフトが買収する動きを見せており、今後プラットフォームがどうなるのかを注視していく必要があります。こうしたタイミングでInstagramでリールがローンチされ、TikTokユーザーがリールへ移動する可能性も否定できません。

ニューノーマルではSNS施策の重要性はますます向上

新型コロナウイルス感染拡大は未だ続いています。コロナ禍におけるSNS利用は増加し、オンラインでのコミュニケーションがますます重要かつかかせないものとなっていくと思われます。

ニューノーマルな生活様式へと変更していく中でオンラインの交流が当たり前の世界になるとしたら、企業アカウントのSNS運用は、オンライン上でのブランディング施策として重要度がますます増していくとでしょう。

新機能が続々とアップデートされていく中でついていくのは大変ですが、ユーザー視点に立ち、企業として何を伝えるべきなのかを見極め、堅実的な運用を一緒に目指していきましょう。

構成:福田さや香